山形大学xEV飯豊研究センター(飯豊町)の怪!! ①
2021/04/04 (Sun)
山形大学xEV飯豊研究センター(飯豊町)の怪!! ①世界的に脱炭素社会の実現を目指す計画が発表され、なかんずく自動車はEV(電気自動車)化に加速している昨今だが、その原動力となるバッテリーに付いては改良に各社鎬(しのぎ)を削っている現況にある。
現在の「ナセバ」建設が議会で討議されている頃、山形大学ではリチウムイオン電池の研究センターを設立すべく、土地と資金の提供を自治体に打診していた。
当然、本市にも話が持ちかけられたが、「ナセバ」建設で頭が一杯の安部三十郎市長は、議会に報告をすることもなくスルーとした。
この話に飛びついたのが飯豊町の後藤幸平町長である。おりしも町が誘致した照明機器の大手メーカーが工場撤退を表明して途方にくれていたところに、山大から「空いた工場をリチウムイオン電池の研究開発を進める拠点施設として利用したい」との申し出があったから、大乗り気（おおのりき）で話は進められた。
後藤町長は「ピンチをチャンスに変える」と張り切り「飯豊電池バレー構想」を提唱して、2013年に飯豊町・山形大学・山形銀行の連携協定のもとに山形大学xEV飯豊研究センター事業が開業に向かって進められた。
2016年に次世代電池研究拠点として研究センターは総事業費15億円のうち7億円を飯豊町が負担して開設され、山形大学は飯豊町へ年間1,000万円払う10年間の賃貸契約を締結した。
研究を牽引するのは山形大学が企業からヘッドハントしたY教授だが、2018年にパワハラ問題で世間を騒がせ、研究センターに暗雲が立ちこめたが、翌年の2019年には吉野彰氏がリチウムイオン電池の開発功績が認められノーベル賞受賞者となったことから、後藤町長はテレビにも出演してリチウムイオン電池開発の「飯豊電池バレー構想」を熱く語った。
ところがである!! 2019年12月に後藤町長が山形大学の小山清人学長を訪れた際、翌年3月に研究センターは撤退する意向を告げられ、そして2020年1月に山形大学は山形大学xEV飯豊研究センターからの撤退を表明したが「理由などについては説明できない」としている。
【続く】
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